2021年　コロナ後の医療機関

2021年2月13日2021年2月26日

最近更新さぼりがちですが、2021年の医療業界について、独断と偏見でつらつらと書いていきたいと思います。

医療機関（今回記事）
製薬
製薬関連銘柄（追加）

医療機関

医療機関は病床数により、病院とクリニック（診療所）に分けられます。
イメージなところは病院、小さいところはクリニックと思ってもらえれば大丈夫です。

病院

ワイドショーでも良く取り上げられているように、コロナ患者の受け入れにより経営が悪化するケースが増えています。機能は必要不可欠であるため、最悪の事態になったとしてもある程度の救済を受けられる可能性が高く、基本は経営が苦しいなーという状態が続くかと思います。

クリニック

こちらは、場合によっては結構ドラスティックな動きにつながるかもしれません。コロナにより患者が受診控えをするようになり、経営が苦しくなっています。
昔から言われてきた不用意な受診が多かったのがある程度裏付けられたのではないでしょうか。

待合室で「今日はXXXさんが来ていないけど、どこか具合が悪いのかねー」とおばあさんたちが会話しているのを聞くといった洒落があるように、大したことがなくてもとりあえず医者に診てもらおうというのは、国民皆保険の最たる弊害です。

また、話はちょっとそれますが、子供や高齢者、生活保護受給者は自己負担が0～1割と低く、そういう人たちにたくさん薬を処方することで、満足度を上げるみたいなことをする医師も多いです。以前であればシップであったり、ちょっと前からは子供と母親向けにクリーム（ヘパリン類似物質クリーム）をことあるごとに処方してあげるといった感じで医療費の負担になってます。
（私は子供がいるので、余ったクリームなどを使い節約しており、恩恵にあずかっています。スミマセン。）

今回コロナ対策で湯水のようにお金を使ったので、クリニックが医療費削減のターゲットになる可能性は高いと思っています。当然、医師会や医師会とずぶずぶの関係にある厚労が大反対してきますが、聖域を守り切ることは難しいのではないかと考えています。

これから、またコロナのようなことが起きたときに医療体制を維持するという名目で、コストカットに反対してくると思われますがどうなることやら。また、新型コロナの感染症レベルを下げない理由として、医療リソースのひっ迫をアピールしたい医師会の意向を受けた厚労省が言いなりになっているのではと邪推しています。海外よりも患者は少ないのに、ひっ迫ひっ迫って。。。

今後の注目点は、オンライン診療がどこまで認められるかでしょう。今までは、日本各地にクリニックが存在し、その周辺の人々が集まるという構図が続いてきました。基本的に他院と比較もされにくく、開院の際の立地さえ間違わなければ一定の患者が集まってきます。それが、オンライン診療が解禁になった場合、評判のよい医師をたくさん集め待たずに診察を受けることができ、24時間営業を行い、web広告やメディア戦略に長けたクリニックが活躍することになります。
最近だと、コロナ感染者専門外来とかでテレビ露出を増やしているところがいい例ですね。

さて、そうなると今までオンラインには疎かった医師が取り残されていく可能性があるわけです。いまだに~~古臭い~~レセコンや紙のカルテなどを使っている世界ですからね。医師会の支持基盤である人達が困るので、医師会はずっとオンライン診療には反対の立場をとってきましたが、コロナでそうもいかなくなってきました。

俗に言う0410特例により、電話等も含めたオンライン診療を解禁し、気づけばもうすぐ1年が経とうとしています。ここまでくると完全に元に戻すのも困難なので、初心は対面で診療すること、定期的に対面で診療することなどを盛り込もうというのが今の流れです。
興味ある人は以下の政府検討会の議事録など読むと面白いかも。

オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会

別に最初から全てオンライン診療を認めて、それでは不安が残る場合や判断が難しい場合に対面診療をするというルールでいい気がしますが、何とかいろいろと規制は残そうと頑張っています。

ここの解禁具合によっては、オンライン診療プラットフォーマーに商機が訪れます。メドレーやラインヘルスケアなどですね。オンライン診療ツールで儲けるのは、現状ははっきり言って厳しいです。クリニックはお金がないし、患者は保険適用にならないツールにあまりお金を払いたくないでしょう。そういった意味では非常にマネタイズが困難です。

ただし、解禁がある程度進むと、集客力のあるプラットフォーマーに対し、オンライン診療で効率よく稼ぐ医師がお金を払うという流れが出来上がります。クリニック経営で重たいのは、賃料や各種医療機器の購入費になりますが、オンライン診療中心にすれば、このあたりのコストを大幅にカットできる可能性があります。

現時点でオンライン診療関連銘柄には否定的ですが、解禁が大きく進めばクリニック間の格差が広がり、新たに儲けるプレーヤーが出てくるはずです。